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2017.06.12

170612 引用記事:紙地図、売り上げ20分の1に スマホ猛威、取次も倒産

170612_tizuhannbaiteimei_2Dsc_4497 国土地理院が発行する陸側図(二万五千分の一地形図など)の売上が最盛期1981年の20分の一まで減少しているそうです。
 きよもりの場合、高校山岳部の時代から山行計画立案時には必ず5万分の一の陸側図を購入しています。
 22年前に神戸に来てからも同様で、購入する地形図は25千分の一に変わりましたから、更に地図が増えて、奥行き60cm、高さ15cmの引き出し二個に目一杯地図が並んでいます。
 最近もう地図が入らなくなったので、おそらくもう出番がない5万分の一の地図を100枚引き出しから追い出しましたが、それでも400枚以上の地図が地域別に振り分けて詰まっています。

 折角地図を購入しているので、山行時には必ず持参していますが、最近はGPSに予定ルートを落として、カシミール3Dで印刷した地図を持って行くので、地形図を見る機会はめっきり減っています。
 陸側図の売上が減少した理由は納得できますが、国土地理院の精密な測量があってこそ正確な地形図が出来ているわけですから、地形図の販売が減っても地形図の印刷なり販売なりは続けていただけるよう祈っています。

【引用記事】
朝日新聞デジタル2017年6月10日07時50分

 国土地理院が発行する紙地図の販売数が低迷している。販売を受託している日本地図センターによると、2016年度の売り上げは約47万枚で、記録のある1946年度以降で最少。最盛期だった81年度の約910万枚と比べると約20分の1だ。紙地図は生き残ることができるのか。

 5月の連休中、長野県の北アルプスは大勢の登山者でにぎわっていた。しかし、上高地から涸沢(からさわ)まで約7時間をかけて歩いても、紙地図を見ていた登山者は民間の登山用地図「山と高原地図」を使っていた2人だけ。北穂高岳(3106メートル)に登っても、やはり地図を広げている登山者は一人もいなかった。

 かつて、地理院の紙地図は登山者にとって必携だった。しかし、大学の山岳部やワンダーフォーゲル部など組織化された登山者は減っており、複数で紙地図を見る場面は珍しくなっている。さらに、スマートフォンの普及が紙地図の減少に追い打ちをかける。世界中の地図が見られ、GPS(全地球測位システム)機能で現在地も分かるためだ。

 紙地図の売り上げは、世相も反映してきた。バブル経済のころは不動産需要からか、埼玉県の「浦和」や東京都の「八王子」など首都圏が上位を独占。阪神淡路大震災が起きた後の95年度は「神戸首部」がトップとなった。ただ、やはり山岳関連の人気が高く、北アルプスの「穂高岳」が1位の年が多い。昨年度もそうだったが、販売数は1921枚で、前年度の3353枚から4割減った。

 流通面の問題も深刻だ。今年2月には、地図の大手取次業者だった日本地図共販が倒産。これを機に紙地図の扱いをやめる書店も出ている。地理院の主な紙地図は、縦46センチ横58センチの大判のため、広いスペースを必要とすることも、書店が敬遠する要因の一つという。

 紙地図の売り上げは、世相も反映してきた。バブル経済のころは不動産需要からか、埼玉県の「浦和」や東京都の「八王子」など首都圏が上位を独占。阪神淡路大震災が起きた後の95年度は「神戸首部」がトップとなった。ただ、やはり山岳関連の人気が高く、北アルプスの「穂高岳」が1位の年が多い。昨年度もそうだったが、販売数は1921枚で、前年度の3353枚から4割減った。

 流通面の問題も深刻だ。今年2月には、地図の大手取次業者だった日本地図共販が倒産。これを機に紙地図の扱いをやめる書店も出ている。地理院の主な紙地図は、縦46センチ横58センチの大判のため、広いスペースを必要とすることも、書店が敬遠する要因の一つという。

 ログイン前の続き道路地図や市街地図など民間の紙地図の販売実績の統計はないが、こちらもデジタル化によって苦戦を強いられているようだ。住宅地図最大手のゼンリンが今年、インターネット利用者を対象に実施した調査では、移動時に使う地図は「スマートフォン」が54・9%に対し、「冊子・紙の地図」は半分以下の24・2%。日本地図学会評議員で地図出版業界に詳しい斉藤忠光さん(74)は「紙の地図出版をやめることを決めた大手出版社もあると聞く」と話す。

 その一方で、「山と高原地図」(昭文社)のように、堅調な売れ行きを維持している地図もある。販売部数は非公表だが、昭文社広報担当によると「前年並みの数字を記録する山域が多い」といい、「耐水紙で雨にぬれても破れず、実用性が高い」などが理由とみている。紙との併用を前提に開発した有料アプリも好調で、「アプリ購入者が紙を購入するケースも多い」と説明する。

 地理院もデジタル対応を進めており、紙地図と同じ内容をパソコンやスマホ向けに公開している。ただ、すぐに紙地図をやめる予定はない。地理空間情報部情報企画課の福島忍課長は「一定のニーズがある以上、発行をやめるわけにはいかない。地図情報の更新サイクルを早めるなど利便性向上にも努めている」と話す。

 日本地図センター常務理事の田代博さん(67)は「紙地図は実用ではデジタルに負ける」と認めたうえで、こう語る。「道案内としてではなく、自然や文化なども読み取れ、知的好奇心をかきたてる『地(知)誌図』としてなら生き残れるのではないか」(三浦亘)

Posted on 6月 12, 2017 at 06:49 午後 |

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